BtoB企業のYouTube活用術！開設から運用までのコツ・事例を紹介

BtoB企業で自社の認知度向上や製品のPRなどの手法として、YouTubeをはじめたいと考えている担当者の方がいるのではないでしょうか。

近年YouTubeで発信をはじめるBtoB企業が増えており、焦りを感じながらも、チャンネルの作り方や動画制作、運用体制の構築など、何からはじめてよいかわからない方も少なくないでしょう。

BtoB企業にとってYouTubeでの発信は、企業としての認知を獲得することはもちろん、担当者の顔を覚えてもらったり、興味・関心を高め資料のダウンロードやお問い合わせにつながったりするなどの効果を期待できるのがメリットです。

本記事では、BtoB企業のYouTube運用について、チャンネル開設から運用までのステップや、動画の作り方、成果を最大化させるポイントなどを解説します。

LANYでは、創業当初から運営しているYouTubeチャンネル「SEOおたく」での運用経験やノウハウを活かして、YouTube運用支援サービスを提供しております。YouTubeで発信をはじめたいもののリソースやノウハウに不安がある方は、ぜひ一度ご相談ください。

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BtoB企業がYouTubeを活用すべき理由

BtoB企業のマーケティング施策は、コンテンツSEOやメルマガなど多岐に渡りますが、なぜ昨今YouTube発信が注目されているのでしょうか。

BtoB企業がYouTubeを活用すべき主な理由は、以下の3つです。

YouTubeをはじめとしたBtoB企業のマーケティング施策については、以下の記事もぜひ参考にしてみてください。

潜在顧客へのリーチ拡大

BtoB企業がYouTubeを活用すべき理由として、まず挙げられるのは潜在顧客へのリーチを拡大できる点です。YouTubeは、世界中で多くの人が利用する、ユーザーとの接点が多い動画配信プラットフォームです。

巨大なプラットフォームを活用することで、これまでのマーケティング施策では接点のなかった潜在顧客層へ、自社の存在や製品・サービスを効果的にアピールできます。

製造業の企業を例に考えてみましょう。A社はこれまで展示会や営業担当者による訪問といった従来の手法で、製品のプロモーションを行なってきましたが、オフラインでアプローチできる顧客層に限りがあります。

YouTubeを活用することで、展示会や訪問営業では出会えていなかったユーザーとの接点が生まれるため、BtoB企業にとって新たなビジネスチャンスを獲得できるようになります。

リードジェネレーション

BtoB企業がYouTubeを活用すべき2つ目の理由は、リードジェネレーション（見込み客の獲得）に効果的である点です。YouTube動画内に、資料請求やお問い合わせへの導線を設置することで、動画を視聴した見込み客をスムーズに次のアクションへと誘導できます。ターゲットが必要な情報を魅力的に発信した動画コンテンツから適切な導線を提案することで、潜在顧客を見込み顧客へと転換させる可能性を高められます。

たとえば、ソフトウェア開発会社が製品紹介動画で製品の魅力を伝えたうえで、資料請求のフォームを設置すれば、興味を持ったユーザーの資料請求を期待できるでしょう。

BtoB企業のYouTube発信において、ユーザーのアクションまで練った動画コンテンツによってリード獲得の効率を高められます。

企業理解の促進

BtoB企業がYouTubeを活用すべき3つ目の理由は、動画コンテンツによって企業理解の促進を期待できる点です。動画は、テキストや静止画と比較して、情報量が多く、企業の理念や社風、働く人々の姿をより効果的に伝えられます。たとえば、企業紹介動画や社員インタビュー動画を配信することで、企業の魅力を多角的にアピールすることが可能です。

たとえば、IT企業が社員インタビュー動画をYouTubeで公開したとします。動画の中で社員が自社の魅力や働きがいについて、それぞれの言葉で語ることで、動画を見た求職者からは「社内の雰囲気がよくわかり、入社したいという気持ちが強くなりました」といった声を期待できるでしょう。

LANYでは、下記のように営業担当もYouTubeに出ることで、実際に中で働く人の雰囲気を伝える工夫をしています。

YouTubeを活用することで、BtoB企業はユーザーに対して企業への理解を促し、採用活動の強化や顧客との良好な関係構築につなげられます。

BtoB企業のYouTubeチャンネル開設・運用ガイド【4ステップ】

BtoB企業がYouTube発信をはじめるために、チャンネル開設から運用までの具体的な手順を4つのステップで紹介します。

チャンネルの開設からはじめ、動画企画や体制構築を進め、中長期的に運用できる土台を固める準備を進めていきましょう。

1.YouTubeチャンネル開設前の準備：目的、ターゲット、コンセプトを明確化

YouTubeチャンネルを立ち上げる前に、「何のためにYouTubeを活用するのか？」「誰に動画を見てもらいたいのか？」「どのようなチャンネルにしたいのか？」といった、目的、ターゲット、コンセプトを明確にすることが非常に重要です。これらを定めることで、動画制作やチャンネル運用の軸が定まり、効果的な運用につながります。

目的、ターゲット、コンセプトが曖昧なままYouTubeチャンネルをはじめてしまうと、動画の内容に一貫性がなくなり、誰の心にも響かないチャンネルになる恐れがあります。また、効果測定の際にも、何を基準に評価すればよいのか判断できず、改善が難しくなるでしょう。

たとえば、製造業の企業がYouTubeチャンネルを開設する場合、次のように目的・ターゲット・コンセプトを設定することが考えられます。

まずは、自社の現状を分析し、「YouTubeチャンネルを通して何を達成したいのか」を明確にしましょう。設定した目的を達成するためには、「誰にどのような情報を届ける必要があるのか」を考え、ターゲットとコンセプトを設定します。

設定した内容は、必ず資料として残し、関係者間で共有することで、YouTube運用の意思統一を図りましょう。

2.BtoB向け動画コンテンツの企画：ニーズに応えるテーマ選定と構成の作り方

YouTubeで発信するBtoB向けの動画コンテンツを企画する際は、ターゲットとなる視聴者のニーズに応えるテーマを選び、わかりやすい構成で動画を作ることが重要です。

BtoB企業の担当者は、日々の業務で忙しく、情報収集に多くの時間を割けない場合が多いため、彼らの課題を解決するような、役立つ情報を提供する必要があります。情報を効率よく理解してもらうため、動画の構成にも工夫が必要です。

たとえば、会計ソフトを提供する企業が動画を企画する場合、以下のようなテーマと構成が考えられます。

まずは、ターゲットとする視聴者の属性（年齢、役職、業種など）や、彼らが抱える課題、興味関心などを徹底的に分析しましょう。

分析結果にもとづいて、ニーズにあったテーマを選び、わかりやすい構成で動画を制作します。動画の冒頭で結論を述べたり、テロップや図表、グラフなどを活用したりすることも、ユーザーの理解を助けるうえで効果的です。

3.YouTube動画制作体制の構築：内製、外注、ハイブリッド型の比較検討

BtoB企業にかかわらず、YouTube動画の制作体制には、大きく分けて内製、外注、ハイブリッド型（内製と外注の組み合わせ）の3つがあります。それぞれのメリットとデメリットを比較し、自社の状況に合った体制を選びましょう。

YouTube動画の制作体制において、内製・外注・ハイブリッド型のメリット・デメリットは以下の通りです。

制作体制	メリット	デメリット
内製	・費用を抑えられる ・スケジュール調整がしやすい ・社内にノウハウが蓄積される	・専門的なスキルや機材が必要になる ・担当者の負担が大きい
外注	・高品質な動画を制作できる ・専門的な知識やスキルが必要ない ・時間や労力を節約できる	・費用が高額になる傾向がある ・制作会社とのやり取りに時間がかかる場合がある ・社内にノウハウが蓄積されない
ハイブリッド型	費用を抑えつつ、質の高い動画を制作できる	・社内と外注先との連携が必要になる ・外注先とのコミュニケーションコストが発生する

内製は、制作費用を抑えられ、スケジュールの調整もしやすいというメリットがあります。また、動画制作を通して、社内にノウハウを蓄積できるという点も魅力です。しかし、動画制作には専門的な知識やスキル、機材が必要となるため、担当者の負担が大きくなる可能性があります。

一方、外注は、プロの制作会社に依頼するため、クオリティの高い動画を制作できます。また、企画から制作、配信まで、すべてを任せられるため、社内のリソースを割く必要がありません。ただし、内製に比べて費用が高くなる傾向があり、制作会社との打ち合わせや修正作業に時間がかかる場合もあります。

ハイブリッド型は、内製と外注のメリットを組み合わせた方法です。たとえば、企画や構成、簡単な撮影は社内で行い、専門的な技術が必要な撮影や編集は外注する、といった形が考えられます。費用を抑えつつ、質の高い動画を制作できますが、社内と外注先との間で密な連携が必要になります。

自社の予算や人員、スキル、求める動画のクオリティなどを考慮し、最適な制作体制を検討しましょう。最初は内製で動画制作を始め、慣れてきたら徐々に外注やハイブリッド型に移行していくという方法も有効です。

4.効果測定と改善：YouTubeアナリティクスを活用したPDCAサイクル

BtoB企業がYouTubeチャンネルを運用し、認知拡大やリード獲得などの目的を達成する上で、効果測定と改善は欠かせません。YouTubeアナリティクスを活用し、PDCAサイクルを回すことで、チャンネルを成長させられます。

YouTubeアナリティクスでは、動画の視聴回数、視聴時間、視聴者維持率、チャンネル登録者数など、さまざまなデータを確認できるため、動画のパフォーマンスを評価し、改善点を見つけることが可能です。

たとえば、視聴者維持率（動画のどの部分まで視聴されたかを示す指標）が低い動画は、冒頭部分に問題がある可能性があります。視聴者の興味を引くような内容に修正したり、動画の長さを短くしたりするなどの対策を検討し、動画の中身をしっかり見てもらえるように改善しましょう。また、チャンネル登録者数が伸び悩んでいる場合は、チャンネル登録を促すような動画を制作したり、チャンネル自体のコンセプトを見直したりする必要があるかもしれません。

YouTubeアナリティクスを定期的にチェックし、動画のパフォーマンスを評価しましょう。分析結果にもとづいて、動画の内容や配信方法、チャンネルのコンセプトなどを改善し、PDCAを回していくことが重要です。地道な改善の積み重ねがチャンネルの成長につながります。

成果につながる！BtoB企業向けYouTube動画コンテンツの作り方

BtoB企業がYouTubeで成果を上げるための動画コンテンツの作り方として、4つの手順・ポイントを解説します。

YouTube運用において、ターゲットにとって有益な動画を発信することがもっとも重要です。どのような動画をつくるかから考え、YouTube上でのSEOまで考慮して、成果につながる動画を作り込みましょう。

1.製品紹介や事例紹介など自社の目的に合った種類を選ぶ

BtoB企業がYouTubeで動画を制作する際に、まず重要なのは動画の種類を選ぶことです。動画の種類は、伝える情報や期待できる効果によってさまざまですが、自社の目的にあった種類を選ぶことで、より効果的な動画コンテンツを制作できます。

主な動画の種類は3種類で、それぞれの目的と内容例は、以下の通りです。

動画の種類	目的	内容例
製品紹介動画	製品の認知度向上、理解促進	製品の機能、特徴、使い方、他社製品との比較
事例紹介動画	製品導入後の効果を具体的に示す、信頼性向上	顧客インタビュー、導入前後の変化、具体的な成果
ノウハウ解説動画	業界の専門家としての地位確立、見込み客の育成	業界の課題解決方法、最新技術の解説、お役立ち情報

製品紹介動画は、製品の機能や特徴、使い方、他社製品との比較などを具体的に伝えられます。製品の認知度向上や理解促進に効果的です。

事例紹介動画は、製品導入後の効果や顧客の声を伝えることで、製品の信頼性を高められます。顧客インタビューや導入前後の変化、具体的な成果などを紹介するとよいでしょう。

ノウハウ解説動画は、業界の課題解決方法、最新技術の解説、お役立ち情報などを提供することで、業界の専門家としての地位を確立し、見込み客の育成につなげられます。

たとえば、製品の認知度向上が目的であれば製品紹介動画、見込み客の育成が目的であればノウハウ解説動画が効果的です。まずは、YouTubeチャンネルを運用する目的を明確にし、その目的にあった動画の種類を選びましょう。

2.顧客の課題を解決する企画・シナリオを設計する

BtoB向けのYouTube動画では、顧客が抱える課題を解決するような企画・シナリオを設計することが重要です。BtoB企業の担当者は、常に自社の課題解決につながる情報を求めています。

動画コンテンツも、彼らの課題を解決する、有益な情報を提供する必要があるため、単なる製品紹介にとどまらず、製品がどのように課題を解決できるのかを具体的に示すことが重要です。

たとえば、製造業向けの生産管理システムを販売している企業であれば、「製造業の現場が抱える3つの課題」「生産管理システム導入で業務効率が劇的に改善した事例」といった動画を制作し、その解決策として自社のシステムを紹介する、という流れが考えられます。実際にシステムを導入した企業の事例を紹介し、導入前後の変化や具体的な効果を示すことも、説得力を高める上で効果的です。

まずは、ターゲットとする顧客がどのような課題を抱えているのかを徹底的に分析しましょう。顧客へのアンケートやインタビュー、営業担当者へのヒアリングなどを通じて、顧客の課題を深く理解することが重要です。想定ターゲットがもつ課題を解決できるような企画・シナリオを設計しましょう。動画の冒頭で課題を明確に提示し、「動画を見れば、課題が解決できるかもしれない」と視聴者に思わせ、共感を呼ぶことが大切です。

3.テロップやアニメーション、BGMを活用した魅力的な動画編集をする

YouTube動画の編集では、テロップやアニメーション、BGMなどを効果的に活用し、視聴者を飽きさせない、魅力的な動画に仕上げることが重要です。動画は、視覚情報と聴覚情報を同時に伝えられるため、テキストや静止画よりも情報伝達力に優れています。

しかし、単調な動画は視聴者を飽きさせてしまい、最後まで見てもらえないおそれがあります。テロップやアニメーション、BGMなどを効果的に活用することで、視覚的・聴覚的に魅力的な動画を制作し、視聴者の離脱を防ぎ、動画のメッセージをより強く印象づけましょう。

たとえば、製品紹介動画であれば、製品の機能や特徴を説明する際に、テロップで要点を強調したり、アニメーションで製品の動作をわかりやすく見せたりすることで、視覚的に理解しやすくなります。

また、BGMは、動画の雰囲気を盛り上げ、視聴者の感情に訴えかける効果があります。明るいBGMは製品のポジティブなイメージを強調し、落ち着いたBGMは信頼感を演出できるでしょう。ただし、BGMの音量が大きすぎると、説明の音声が聞き取りにくくなるため、適切な音量に調整することが重要です。

動画編集ソフトの機能を活用し、テロップ、アニメーション、BGMなどを効果的に取り入れましょう。ただし、過度な演出は逆効果になる場合もあります。たとえば、テロップが多すぎると、動画の内容に集中できなくなる可能性もあるため、あくまでも情報をわかりやすく伝え、視聴者の理解を深めることを目的とし、適切な編集を心がけましょう。

4.タイトルや説明文、タグなどを最適化するSEO対策を実施する

YouTube動画を多くの人に見てもらうためには、タイトルや説明文、タグなどに適切なキーワードを盛り込み、SEO対策（検索エンジン最適化）を実施することが重要です。

YouTubeは、Googleに次ぐ世界第2位の検索エンジンともいわれており、多くのユーザーがYouTube内でキーワード検索を行い、動画を探しています。そのため、動画のタイトルや説明文、タグなどに適切なキーワードを盛り込むことで、検索結果の上位に表示されやすくなり、より多くの視聴者に動画を見てもらえる可能性が高まります。

たとえば、「生産管理システム」を紹介する動画であれば、タイトルには「【製造業向け】生産管理システムで業務効率化！導入事例や選び方を解説」といったように、ターゲットとするキーワードとして「製造業」「生産管理システム」などを含め、動画の内容を具体的に示すことが重要です。

また、説明文には、動画の内容を詳しく記述するだけではなく、「生産管理」「業務効率化」「製造業DX」といった関連キーワードを盛り込みましょう。さらに、自社Webサイトや関連資料へのリンクを設置することも、SEO対策として効果的です。

YouTubeのSEO対策は、動画を多くの人に見てもらうための重要な施策です。Googleキーワードプランナーやラッコキーワードなどのキーワード選定ツールを活用し、ターゲットとするキーワードを洗い出したうえで、タイトルや説明文、タグに適切に盛り込みましょう。

また、魅力的なサムネイル画像を設定することも、クリック率（動画がクリックされる割合）を高める上で非常に効果的です。動画の内容が一目でわかるような、インパクトのあるサムネイルを作成しましょう。

BtoB企業がYouTube活用でさらに成果を最大化する4つの方法

BtoB企業がYouTube発信をはじめただけでは、すぐに成果が出るとは限りません。

ここでは、BtoB企業におけるYouTube活用の成果を最大化するための4つの方法を解説します。

専門的なセミナーやホワイトペーパー動画で新規リードを獲得する

BtoB企業が新規リードを獲得するうえで、専門的なセミナーやホワイトペーパーの内容を動画化し、YouTubeで公開することは非常に効果的です。セミナーやホワイトペーパーは、専門性が高く、質の高い情報を提供できるため、見込み客の関心を引きやすいコンテンツです。

しかし、セミナーやホワイトペーパーは、参加登録や資料請求などのアクションを起こした人にしか情報を届けられません。YouTubeで動画として公開することで、より多くの潜在顧客に情報を届け、新規リード獲得の機会を増やせます。

たとえば、ITソリューション企業が「最新のサイバーセキュリティ対策」に関するセミナー動画をYouTubeで公開したとします。動画を視聴した企業の担当者は、自社のセキュリティ対策を見直すきっかけを得て、ITソリューション企業に問い合わせを行うかもしれません。その結果、新たなリード獲得につながる可能性があります。

また、ホワイトペーパーの内容を要約した動画を公開し、動画の概要欄にホワイトペーパーのダウンロードURLを記載することで、資料請求を促し、見込み客の情報を効率的に集めることも可能です。

まずは、過去に開催したセミナーや、すでに公開しているホワイトペーパーの内容を動画コンテンツとして再利用することを検討しましょう。動画制作の際には、情報をわかりやすく伝えるために、図表やアニメーション、グラフなどを活用することも効果的です。

動画の概要欄には、関連資料のダウンロードURLやお問い合わせ先、関連記事へのリンクを必ず記載し、視聴者の次の行動を促しましょう。

MAツールを連携し、YouTube視聴データを活用してリードナーチャリングを強化する

YouTubeとMAツール（マーケティングオートメーションツール）を連携させることで、YouTubeの視聴データを活用した、効果的なリードナーチャリング（見込み客の育成）が可能になります。

MAツールは、顧客の行動履歴や属性情報などを一元管理し、顧客一人ひとりに合わせた最適なコミュニケーションを自動化するツールです。YouTubeとMAツールを連携させることで、たとえば、動画の視聴履歴や視聴時間、どの動画を視聴したかといったデータをMAツールに取り込み、リードナーチャリングに活用できます。

特定の製品紹介動画を最後まで視聴した顧客に対して、製品に関連する資料のダウンロードを促すメールを自動送信したり、営業担当者にアラートを通知し電話やメールでフォローアップしたりすることも効果的です。

また、動画の視聴時間が短い顧客に対して別の動画をレコメンドする、より短い時間で製品の魅力を伝える動画を制作して再度アプローチするといった施策も考えられます。MAツールとの連携により、顧客の興味関心や検討状況に合わせた、きめ細やかなアプローチが可能になります。

MAツールを導入している場合は、YouTubeとの連携を検討しましょう。連携方法については、各MAツールのヘルプページなどを参照してみてください。YouTubeの視聴データを活用することで、より効果的なリードナーチャリングが可能になり、商談化率や成約率（最終的な購入や契約に至る割合）の向上が期待できます。

連携後は、どの動画が商談につながったのか、どの動画が顧客の興味を引いたのかなどを分析し、動画コンテンツの改善に活かしましょう。

セキュリティやコンプライアンス対策に注意して運用する

BtoB企業がYouTubeを運用する際は、情報漏えいや著作権侵害などのリスクを回避するため、セキュリティやコンプライアンス対策を徹底する必要があります。

YouTubeは、誰もが自由に動画を視聴できるプラットフォームであるため、情報管理には細心の注意が必要です。動画に社外秘の情報や個人情報、顧客情報などが誤って含まれていないか、著作権を侵害していないかなどを、事前に必ず確認しましょう。

たとえば、動画制作を外部の制作会社に委託する場合は、秘密保持契約（NDA）を締結し、情報漏えいのリスクを低減する必要があります。契約書には、動画に関する情報の取り扱い、権利の帰属、責任範囲などを明確に記載しましょう。

また、社内で動画制作を行う場合は、動画公開前に、必ず関係部署（法務部、広報部など）の承認を得るフローを設け、チェック体制を整えることが重要です。

さらに、BGMや画像、動画などの素材を使用する際は、著作権に配慮し、商用利用可能な素材を使用する、または、権利者に許諾を得る必要があります。

YouTube運用に関する社内ルールを策定し、関係者全員に周知徹底しましょう。ルールには、動画公開前のチェック体制（誰が、何を、いつ確認するのか）、著作権に関する注意事項、個人情報や顧客情報の取り扱い、炎上対策などを具体的に盛り込むことが重要です。

また、定期的にルールを見直し、最新の状況に合わせて更新することも必要です。問題が発生した場合は、速やかに対応し、再発防止策を講じましょう。

YouTube限定公開機能で社内ナレッジ共有と研修効率化を図る

YouTube活用の番外編として、YouTubeの限定公開機能を活用することで、社内向けのナレッジ共有や研修動画を効率的に配信し、社員教育の質を向上できます。

YouTubeの限定公開機能を使うと、動画のURLを知っている人だけが動画を視聴できます。そのため、社外秘の情報を含む動画や、特定の社員だけに見てもらいたい動画を、安全に共有することが可能です。動画は何度でも繰り返し視聴できるため、社員の理解度向上にも役立ちます。

たとえば、営業部門が、自社の製品説明の動画をYouTubeに限定公開でアップロードし、新入社員自身で視聴可能です。新入社員は、時間や場所を選ばず、自分のペースで製品知識を学べるため、営業担当者は研修にかける時間を削減できます。

また、製造部門が、製品の組み立て手順を解説した動画を限定公開で共有することで、技術の標準化や、品質向上に繋げることも可能です。熟練の技術者のノウハウを動画として残すことで、技術伝承もスムーズに行えます。

顧客になり得るユーザーに向けた動画発信ではありませんが、BtoB企業のマーケティングで重要な製品理解や個々のスキルアップに貢献するでしょう。製品を詳しく理解し、商談や展示会などで顧客の課題に合わせた説明ができると、間接的にYouTube活用が顧客獲得や認知獲得などの成果につながります。

社内で共有したい情報や、研修に活用できる動画を、YouTubeに限定公開でアップロードしてみましょう。動画のURLは、社内ポータルサイトやメール、チャットツールなどで共有し、社員がいつでも視聴できるようにしておくと効果的です。

YouTubeアナリティクスを活用して、動画の視聴状況（誰が、いつ、どのくらい視聴したか）を確認し、必要に応じて内容を改善することも重要です。社員からのフィードバックを収集し、動画の改善に役立てましょう。

【BtoB企業のYouTube活用事例】LANYのYouTubeチャンネル『SEOおたく』

LANYは、BtoB企業を中心としたデジタルマーケティング支援を得意とする企業です。オウンドメディア「LANYブログ」やメルマガ、ホワイトペーパーなど、さまざまな施策でマーケティングに取り組んでいますが、そのひとつとしてYouTubeチャンネル「SEOおたく」を運営しています。

SEOに関する情報を中心に発信を続け、約4年間で200本以上の動画を公開しています。継続的に情報発信をすることで「SEOといえばLANY」といった想起を一定獲得できただけではなく、出演者の顔を覚えてもらいファンになってもらうところから商談につながるなど、顧客獲得にも貢献するチャンネルです。

動画の内容は、サービスに紐づくものはもちろんですが、SEOコンサルティングや記事制作などのご支援をする中で、お客様から得た示唆もヒントにしています。BtoB企業において現場の声は貴重な情報源であるため、お客様との商談や各種マーケティング施策などを最大限に活用し、ターゲットにとって魅力的な動画コンテンツを発信していくとよいでしょう。

まとめ：BtoB企業のYouTube活用に悩んだらLANYにご相談を！

BtoB企業のマーケティング施策はさまざまですが、YouTubeは動画で情報を発信することで、ユーザーに自社の製品・サービスやノウハウなどを効果的に訴求できるチャネルです。

目的やターゲット、コンセプトを明確にしたうえでチャンネルを開設し、ターゲットにとって有益な情報を魅力的に伝えることによって、認知拡大やリード獲得を期待できます。

よりYouTube活用の成果を高めるためには、反響のあったセミナーやホワイトペーパーの動画化、MAツールとの連携によるリードナーチャリングなどに取り組むことがおすすめです。

ここまででBtoB企業にとってYouTube活用が効果的だと理解できたものの、社内リソースや運用ノウハウの面ですぐに動き出せないBtoB企業の方も少なくないのではないでしょうか。

LANYでは、YouTubeチャンネル「SEOおたく」の運用で得たノウハウを活かし、YouTubeをこれからはじめたいBtoB企業や、運用しているものの伸び悩んでいるBtoB企業に対して、YouTube運用支援サービスを提供しております。YouTube活用に悩んでいるBtoB企業の方は、ディスカッションからでも対応していますので、以下から気軽にお問い合わせください。

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